勤怠管理システムの自作-会社設定情報編集画面

概要

「会社」という名前が付いていますが、主な目的はシステム全体に関わる項目を設定するための画面です。

データ構造の都合で会社名を持たせるのにちょうど良いため、ついでに会社名や社長の名前を登録できるようにしました。

システムの運用開始時に1回だけ登録して、それ以降は一切操作しない想定です。
下手に設定を変更すると、有給休暇が適切に付与されないなどの問題を起こします。

項目名	説明
標準労働時間	会社全体で最も長い所定労働時間を入力します。基本的に”480″と入力すれば大丈夫です。
チケット付与タイプ	有給休暇の付与方法を指定します。「チケット」というのは当システム独自の概念で、有給休暇をはじめとする休暇の権利や消費を管理するための仕組みです。
チケット付与日	有給休暇を全社員一括で付与する場合、付与する日付を指定します。
カレンダー年初日	会社の会計年度の初日を指定します。カレンダーを設定する画面では、この日付を開始日としてカレンダーの描画を行います。検索条件で「今年」や「1年前」といった指定をするときの基準日としても使います。
法人名	帳票出力時に使います。
使用者職名	帳票出力時に使います。各事業場ごとに別の値を設定して上書きすることもできます。
使用者	帳票出力時に使います。各事業場ごとに別の値を設定して上書きすることもできます。

有給休暇を時間単位で取得するときに、正確なポイント消費量を計算するために使います。

時間休の最大利用可能数は「5日」です。
一方で、時間休の利用単位は「1時間」です。
通常勤務で所定労働時間が8時間の労働者は5日 * 8時間 → 40回
時短勤務で所定労働時間が7時間の労働者は5日 * 7時間 → 35回
契約によって時間休の利用可能回数が変化します。

単純な方法として、時短勤務者に付与するポイントを減らした場合、通常勤務に変わったタイミングで時間休の取得可能数が足りなくなり、違法な状態になります。

対策として、まず有給休暇を付与するときにチケット1枚(有休1日分)のポイントとして、標準労働時間の値をセットします。

付与するポイントは全員一律の値として、時短勤務者はポイントの消費量を多くすることで、上記の問題が起きないようにしました。

e-Gov電子申請に対応するなら、電子申請可能な値だけが入力できるようにチェックを行う必要があります。

e-Gov電子申請で使用可能な文字種について書かれています。
サロゲートペア文字は不可との事なので、文字数カウントは簡単に実装できます。(C#での話)
https://shinsei.e-gov.go.jp/contents/help/notes/letters.html

その他、会社の名前についての命名規則があります。
勤怠管理システムを導入するということは、既に登記が済んでいるはずなので、システム側で命名規則をチェックする必要は無いと思われます。